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横浜ゴムの株価(5101)、決算売上6504億円、正社員の年収624万円。

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横浜ゴム株式会社とは

会社名横浜ゴム株式会社
The Yokohama Rubber Co., Ltd.
URLhttps://www.y-yokohama.com/
住所
電話番号
アクセス
(最寄り駅)
〒105-8685
東京都港区新橋5丁目36番11号
TEL:03-5400-4520

都営地下鉄三田線:御成門駅下車徒歩2分
JR・地下鉄銀座線・都営地下鉄浅草線:新橋駅下車徒歩10分
地下鉄日比谷線:神谷町駅下車徒歩10分
法人番号4010401030574
株価過去10年間の株価
市場東証一部上場(証券コード:5101)
会計監査人EY新日本有限責任監査法人

横浜ゴム株式会社とは、東京都港区新橋5丁目36番11号に本店を構える、国内大手のタイヤ・ゴムメーカー。

事業内容

タイヤ事業(乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用等の各種タイヤ、チューブ、アルミホイール、自動車関連用品)、MB事業(ゴム板、コンベヤベルト、各種ホース、オイルフェンス、防水材、防音・防振商品、接着剤、コーティング材、航空部品等)、ATG事業(農業機械用、産業車両用、建設車両用等の各種タイヤ)、その他事業(スポーツ用品、不動産賃貸等)を主軸に展開。

連結業績

横浜ゴムの業績です。

売上高2019年度
全市場239位
(238位:NTN(株)、240位:(株)ニトリホールディングス)

経営成績

2019年12月期2018年12月期
売上高6504億6200万円6502億3900万円
事業利益501億2900万円592億5700万円
純利益419億7100万円356億2300万円
1株当たり当期純利益
(EPS)
261.61円222.12円
自己資本利益率(ROE)10.6%9.5%
総資産事業利益率(ROA)5.7%6.7%
売上高事業利益率7.7%9.1%

財政状態

2019年12月期2018年12月期
総資産9075億6000万円8558億1200万円
純資産4276億7800万円3824億100万円
自己資本比率46.2%43.7%
1株当たり純資産額
(BPS)
2,610.75円2,331.86円

キャッシュフローの状況

2019年12月期2018年12月期
営業キャッシュフロー753億7400万円828億2100万円
投資キャッシュフロー-436億3800万円-431億3400万円
財務キャッシュフロー-355億1200万円-648億7200万円

配当の状況

2019年12月期2018年12月期
年間配当金64.00円62.00円
配当金総額102億6900万円99億4500万円
配当性向24.5%27.9%
株主資本配当率(DOE)2.6%2.6%

売上構成

2019年12月期2018年12月期
タイヤ4516億9800万円4548億100万円
MB1193億3700万円1177億8200万円
ATG707億8700万円686億8900万円
その他86億3900万円89億6600万円

沿革

横浜ゴムの歴史の一部です。

年月内容
1917年10月横濱電線製造株式会社「現:古河電気工業株式会社」とBF(ビーエフ)グッドリッチ社(米国)との折半出資により、タイヤ・工業品の輸入販売等を事業目的とした「横濱護謨製造株式会社」を設立(資本金250万円、神奈川県横浜市)
1923年9月関東大震災により、神奈川県横浜市の工場の操業を中止
本社を東京市麹町区(現:千代田区)に 移転
1950年4月東京証券取引所・大阪証券取引所市場第一部に株式を上場
1961年1月本社ビル(浜ゴムビル)完成
1961年10月名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場
1963年10月商号を「横浜ゴム株式会社」に変更
1969年11月米国にタイヤ販売会社「ヨコハマタイヤ コーポレーション」を設立
1983年11月スポーツ用品製造販売会社「株式会社スポーツコンプレックス」(現:株式会社プロギア)を設立
1989年10月タイヤ製造会社「モホーク ラバー カンパニー」(米国)を買収
1996年6月川鉄商事株式会社「現:JFE商事株式会社」との合弁により、タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイ ヤ フィリピン Inc.」(フィリピン)を設立
2004年10月横浜ハイデックス株式会社を吸収合併
2009年7月国内市販用タイヤ販売会社等19社を合併し、「株式会社ヨコハマタイヤジャパン」を設立
2011年12月障がい者雇用のための特例子会社「ヨコハマピアサポート株式会社」を設立
2013年4月定年退職者のための機能子会社「ヨコハマビジネスアソシエーション株式会社」・モータースポーツタイヤ事業会社「ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル 株式会社」(2017年6月解散)を設立
2015年1月不二精工株式会社のタイヤビード専門会社「亀山ビード株式会社」を買収
2016年9月米国ノースカロライナ州にタイヤ開発研究センターを設立
2017年3月産業車両用タイヤ会社「愛知タイヤ工業株式会社」を買収
2017年6月ヨコハマ・モータースポーツ・インタ ーナショナル株式会社を解散
2017年12月アライアンス・タイヤ・グループ株式会社を設立

従業員の情報

()内は臨時

グループ会社

2019年12月期2018年12月期
従業員27428人26274人

横浜ゴム

2019年12月期2018年12月期
従業員5543人
(581人)
5473人
(690人)
平均年齢39.1歳39.0歳
平均勤続年数16.2年15.8年
平均年間給与624万3000円625万6000円

関係会社

横浜ゴムの関係会社の一部です。

2019年12月期
子会社131社
関連会社35社
タイヤ事業横浜ゴム(株)
愛知タイヤ工業㈱(更生タイヤ)
ヨコハマタイヤリトレッド㈱
㈱ヨコハマタイヤジャパン
浜ゴムエンジニアリング㈱
ヨコハマタイヤ フィリピン Inc.
杭州優科豪馬輪胎有限公司
ヨコハマタイヤ マニュファクチャリング(タイ)
蘇州優科豪馬輪胎有限公司
LLC ヨコハマ R.P.Z.
ヨコハマタイヤ コーポレーション
ヨコハマ コーポレーション オブ ノースアメリカ
MB事業横浜ゴム(株)
横浜ゴムMBジャパン㈱
ヨコハマゴム・マリン&エアロスぺース㈱
ヨコハマ インダストリーズ アメリカズ Inc.
ヨコハマ インダストリーズ アメリカズ オハイオ Inc.
協機工業股份有限公司
ヨコハマラバー(タイランド) カンパニー Ltd.
杭州優科豪馬橡胶制品有限公司
ATG事業アライアンス・タイヤ・グループ㈱
Alliance Tire Company Ltd.
ATC Tires Private Ltd.
その他事業㈱プロギア
ハマゴムエイコム㈱
浜ゴム不動産㈱
ワイ・ティー・ラバー Co., Ltd.

株式・格付け情報

横浜ゴムの株式・格付け状況です。

2019年12月期
発行可能株式総数400,000,000株
発行済株式総数169,549,081株
株主数9,760人
最高株価2,499円
最低株価1,814円

所有株式数の割合(%)

2019年12月期
政府及び地方公共団体
金融機関45.51
金融商品取引業者4.82
その他の法人17.96
外国法人等(個人以外)18.92
外国法人等(個人)0.00
個人その他12.76

長期債格付け

評価
日本格付研究所(JCR)A+
格付投資情報センター(R&I)
S&P グローバル・レーティング
フィッチ・レーティングス
ムーディーズ

大株主

2019年12月期
持株比率(%)
日本マスタートラスト信託銀行株式会社
(信託口)
10.35
日本ゼオン株式会社10.14
朝日生命保険相互会社6.79
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社
(信託口)
5.43
株式会社みずほ銀行3.82
第一生命保険株式会社1.65
株式会社横浜銀行1.55
古河電気工業株式会社1.53
東京海上日動火災保険株式会社1.50
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社
(信託口5)
1.46

役員構成

横浜ゴムの役員です(男性15名、女性1名)。

役職名氏名
代表取締役 社 長山 石 昌 孝
取締役 経営企画本部担当
兼MB事業本部担当 兼ハマタイト事業部長
三 上 修
取締役 技術統括 兼研究先行開発本部長
兼MB生産・技術担当
野 呂 政 樹
取締役 経営管理本部長 兼経理部担当
兼CSR本部担当
松 尾 剛 太
取締役 タイヤ生産本部長
兼タイヤ生産技術本部担当 兼平塚製造所長
中 村 亨
取締役Nitin Mantri
取締役岡 田 秀 一
取締役竹 中 宣 雄
取締役河 野 宏 和
取締役山 根 節
取締役堀 雅 寿
常任監査役 (常勤)菊 地 也寸志
監査役 (常勤)内 田 寿 夫
監査役亀 井 淳
監査役清 水 恵
監査役木 村 博 紀

情報提供、雑談等